岩殿満喫クラブ　岩殿 Day by Day

アカバナ、アザミ（フジアザミ、ノアザミ、ノハラアザミ、タイアザミなど。時々食べられている）、イカリソウ、イケマ、イチヤクソウ類、イブキジャコウソウ、シロバナイブキジャコウソウ、イワカガミ（ウサギには食べられている）、イワニガナ（別名：ジシバリ）、ウサギギク、ウスユキソウ（時々食べられる）、ヤマハハコ（時々食べられる）、ウツボグサ、オオヤマフスマ（別名：ヒメタガソデソウ）、オトギリソウ、シナノオトギリ、コケオトギリ、オサバグサ、キオン、キケマン、キジムシロ、キリンソウ、キンポウゲ、キンミズヒキ、ミズヒキソウ、クサフジ、クモキリソウ、クリンソウ、クルマバナ、イヌゴマ、クワガタソウ、ケブカツルカコソウ、コウリンカ、サクラソウ、ササバギンラン、サワギキョウ、サワギク（別名：ボロギク）、サンリンソウ、シラタマノキ、シャクナゲ、スズラン（実際には食べられている。しかし、食べたらシカは死ぬ）、センボンヤリ、ダイコンソウ、チダケサシ、ハナチダケ、ツマトリソウ（時々は食べられている）、ツリフネソウ、キツリフネ、トリカブト（時々食べられている）、ノコギリソウ、ハナイカリ（時々食べられている）、ハルリンドウ、ヒメイチゲ、ベニバナイチヤクソウ、ホタルサイコ、マムシグサ類（ヒロハテンナンショウ、コウライテンナンショウ）、マルバダケブキ、ミツバツチグリ、ミツバツツジ、ミヤマモジズリ、ヤブレガサ、ヤマオダマキ（時々食べられている）、ヤマホタルブクロ（時々食べられている）、ヤマラッキョウ、ラショウモンカズラ、ルイヨウボタン、レイジンソウ、レンゲツツジ

［傾向・一因］：近年の大雨の増加傾向は、地球温暖化が少なくとも一因だ
［傾向・主因］：近年の大雨の増加傾向は、地球温暖化が主な原因だ
［今回・一因］：今回の大雨は、地球温暖化が少なくとも一因だ
［今回・主因］：今回の大雨は、地球温暖化が主な原因だ

［傾向・一因］：近年の大雨の増加傾向は、地球温暖化が少なくとも一因だ
　これは科学的に妥当だ。気温の上昇傾向により水蒸気も増加傾向にある。それが、大雨が増加していることの少なくとも一因であることは間違いない。
［傾向・主因］：近年の大雨の増加傾向は、地球温暖化が主な原因だ
　これは現時点でいえないだろう。降水量の変化は自然変動が大きい、つまり、気圧・風パターンの発生の仕方が非常にランダムなので、実際のデータから地球温暖化の効果を取り出すのが難しい。
［今回・一因］：今回の大雨は、地球温暖化が少なくとも一因だ
　これも筆者の考えでは妥当である。仮に温暖化していないときにまったく同じ気圧・風パターンが発生したら、水蒸気が少ない分だけ雨量が少なかったのは間違いない。この意味において、地球温暖化は今回の大雨の少なくとも一因といえる。
［今回・主因］：今回の大雨は、地球温暖化が主な原因だ
　これはいえないとしておこう。今回の大雨の主な原因は気圧・風パターンやそれに影響を与えた海面水温パターン（インド洋の高温など）であるというのが普通だろう。
まとめると、増加傾向についても一回のイベントについても、地球温暖化が一因というのは妥当で、主因とはいえない、というのが筆者の見解である。

近年の気象災害の激甚化は地球温暖化が一因とされています。（令和2年版 環境白書）と書いてあり、安心した。

「温暖化のせいではない」に同調しがちな人には、ぜひそのリスクを一度よく考えて頂けたらと思う。

件の記事では、防災能力の向上により日本の水害による死者数は大幅に減少してきたことを強調している。
これはもちろん過去には正しいが、示しているグラフは2001年までである。死者数の減少は近年下げ止まっており、2004年には200人を超える死者、2011年と2014年には100人を超える死者が出ている。2018年の西日本豪雨でも死者は200人を超えた。
防災インフラが整備された先進国であるはずの日本において、未だに100人を超える水害死者が出ることが防災関係者に危機感をもたらしてきた。先日、国土交通省の委員会から発表された「気候変動を踏まえた水災害対策のあり方について」では、「施設能力を超過する洪水が発生することを前提に」した水災害対策の転換が謳われている。
この文脈において、「これからもインフラが守ってくれる」と受け取れるような過度に楽観的なメッセージを発することは不適切と思われる。

　7月3日以来、経済産業省がエネルギー政策の転換を思わせる方針を次々に打ち出している。旧式の石炭火力発電所の大部分を2030年までに休廃止、再エネ拡大のために送電網の利用ルールを見直し、また、政府の方針として石炭火力の輸出支援を厳格化、といった具合だ。2018年に定められた第5次エネルギー基本計画を具体化しているだけだというが、筆者には潮目の変化のように感じられる。
　気候変動対策の緊急性の認識が世界で高まり、CO2排出量の大きい石炭火力への風当たりが強くなっている。ほとんどの先進国が脱石炭に向かう中で、日本政府が石炭火力を維持する姿勢は世界から強い批判にさらされてきた。
　日本の言い分は、日本には国内資源が乏しい、面積に比して人口密度が高くエネルギー需要が大きい、隣国とつながる送電網が無い、といった理由でエネルギー安定供給のための火力発電、とりわけ資源調達の容易な石炭火力をある程度維持したいということだろう。
　環境NGOなどはこれを言い訳と見ており、今回の方針に対しても批判的な姿勢を崩していないが、筆者はある程度もっともな言い分だと思っている。しかし、それでも遠からぬうちに日本も石炭火力を卒業するのが合理的だと思う。筆者はエネルギーの専門家ではないので技術や経済の詳細な議論には立ち入らず、大局的な観点からその理由を5つ述べたい。

　やはり昨年発表されたノルウェー等の研究者による論文で、世界のエネルギー転換による（つまり、いつの日か世界のエネルギーが化石燃料から再エネに完全に置き替わった場合の）各国の地政学的な損得を分析したものがある。
　その結果によると、日本は明らかな「脱炭素勝ち組」なのだ。資源量のみに注目した場合、人口密度に比して再エネ資源がそれほど豊富ではないので評価は中程度になるが、貿易への影響を考慮するとぐっと評価が上がる。化石燃料輸入のために国外に流出していた年間20兆円前後が国内で回るようになるのだから当然だ。国内秩序の安定性を考慮に入れるとさらに評価が上がる。
　国益を考えるならば、日本は全力で世界の脱炭素化を目指すのが合理的なのである。

　そんなことをいっても、日本国内の再エネで日本のエネルギー需要がまかなえないと仕方がないじゃないかと思うだろうが、どうやらその点は大丈夫である。
　環境省による最新の調査によれば、日本の再エネ導入ポテンシャルは年間発電電力量にして73,000億kWh、そのうち経済性を考慮した導入可能量は26,000億kWh程度と見積もられている。その内訳は洋上風力が6割、陸上風力と太陽光が各2割程度である。この導入可能量は日本の現在の消費電力量の2倍以上であり、熱量換算すると9.4エクサジュールで、最終エネルギー消費量の13エクサジュールにせまる数字である。

　経産省の方針では高効率の石炭火力は維持、拡大するといわれており、環境NGOはこの点を特に批判している。しかし、石炭火力を新設しようとする事業者がどんなふうに経済的な合理性を見込んでいるのかが、筆者にはわからない。

　再エネのコストはどんどん安くなっており、世界の多くの地域（英国のシンクタンクCarbon Trackerの報告によれば日本も含む）で既に新設の石炭火力よりも新設の再エネの方が安い。この傾向は今後さらに拡大していくだろう。また、再エネが増えるほど、火力発電は出力制御をしなければいけなくなるので、稼働率が落ちて収益性が下がる。

　本格的なカーボンプライシング（炭素税や排出権取引）が日本でも導入されれば、石炭火力のコストはさらに上がる。すぐに導入されるかはわからないが、10～20年にわたって導入されないと想定する事業者はさすがに楽観的すぎるだろう。CCSを後付けできればカーボンプライシングはかからないが、もちろんCCSのコストがかかる。
　もしも筆者が石炭火力を計画中の事業者の立場であったならば、全力で引き返す判断をするだろう。既に投資してしまった額によっては辛い判断になるかもしれないが。

　……やがて技術的にも経済的にも脱炭素が可能だと誰もが思うようになり、CO2を出さずにエネルギーを作ることが世界の常識になる時代が来るだろう。そのときの新しい常識から現在をみると、「あの頃はひどいことをしていた」と評価されるにちがいない。特に、脱炭素の選択肢があるのを知りながら、CO2を多く排出するインフラを新たに作ることは、きわめて悪質な行為として後世の人たちから厳しい倫理的な批判にさらされるだろう。

●時代に逆行、依存強める日本
　日本では石炭の時代はすでに終わったと思っている人は多いが、とんでもない。国内の石炭消費量は、2度の石油ショック以降再び増加に転じ、2015年は1960年代の倍以上の約1億9000万トンになっている。6割が発電などで4割が鉄鋼関連で使われている。99％以上がオーストラリアなどからの輸入で、世界3位の輸入大国だ。
　日本経済の変わり身の早さには、ある意味で感心する。戦後の増産政策で、国内には50年代に1000以上の炭鉱があり、45万人以上が働いていた。
　それが、海外炭が安いと見るや、軸足を移す。70年には国内炭との割合が逆転。国際競争力がないという理由で合理化の嵐が吹き荒れ、閉山が相次いだ。現在残る炭鉱は、北海道の坑内掘りの1炭鉱と、露天掘りの7炭鉱だけだ。
　しかも、閉山は突然だった。82年10月に閉山した北海道夕張市の北炭夕張新鉱の閉山発表は1カ月半前だった。約2000人の従業員は全員解雇された。97年3月に閉山した福岡県大牟田市の三井三池炭鉱も1カ月半前で、1200人の全従業員が解雇された。閉山の決定から実施までに10年をかけて
　準備を進めたドイツの炭鉱との違いを感じざるを得ない。
　事実上財政破綻（はたん）した北海道夕張市の鈴木直道市長（36）が「産炭地はどこも苦しんでいる。国策でやってきたことなのだから、もっと国のサポートがあってもいい」とぼやくのも分かる。
　世界が石炭と別れようと動き出している中で、国内炭をあっさり見切った日本は石炭火力発電に固執している。福島原発事故後、建設計画が相次いでいるのだ。環境NGOの調査では、2012年以降、全国で49基（計2300万キロワット）が計画された。4基は事業リスクなどを理由に中止を決めたが、まだ相当数が生きている。
　日本には、エネルギー構造を化石燃料から自然エネルギーに変えていくための強い政策がない。電力会社や産業界は、自分たちの力が及ばない自然エネルギーのような小規模分散型電源より、原発や火力発電のような大規模集中型電源が根本的に好きなのだ。
　海外の石炭への投融資についても、各国が控える動きを見せている中で、日本は「高効率石炭火力発電技術で世界の温暖化防止に貢献する」という姿勢を変えていない。世界自然保護基金（WWF）などの調査では、07～14年の国際的な石炭関連事業（採掘、発電など）への公的金融機関による投融資額は、日本が1位だった。

　「化石燃料時代の終わり」を示したパリ協定には、すべての国が合意した。唯一の超大国である米国の大統領が離脱を表明しても、協定が揺らぐ兆しはない。
　今回の取材で改めて思い知ったのは、エネルギーの主役はコストが決めるということだ。自然エネルギーのコストは、火力や原子力を下回るようになった。今後はさらに安くなっていくだろう。温暖化や原発のリスクを第一の理由に、世界が脱炭素へと動いているわけではない。自然エネルギーが安くなったから、一斉に走り出したのだ。
　化石燃料との別れは不可避だ。であれば、仕事がなくなる人たちのことも考えて、各国の状況に応じた準備を急ぐべきだろう。
　心配なのは、日本だ。国内炭鉱の閉山の時と同じように、ぎりぎりまで別れないそぶりを見せていて、急に態度を変えるのではないか。そうなると、これまでの化石燃料への投資を回収することが難しくなり、出遅れた日本経済は大きな打撃を被ることにならないか。
　どうせ別れるのだから、きっちりと準備して、これまで世話になったことに感謝して別れたい。後腐れや恨みっこは、なしで。

本報告書は、日本において、どのようにネット・ゼロ社会の実現を図るのかということについて、問題提起を行うことをねらいとしている。第1章では、目標年として2050年を掲げ、ネット・ゼロ社会におけるエネルギー需要の動向を中心に定量的な分析を試みた。その結果、広範な社会変化を伴いながらネット・ゼロ社会を実現していくトランジションシナリオでは、ネット・ゼロの達成時には、CO2貯留に関するリスクの低減、及び化石燃料依存脱却によるエネルギー・セキュリティー向上に大きく貢献することが示された。第2章では、トランジションシナリオにおける社会全体の変化を都市と地域、暮らし、産業、適応という観点から展望した。第3章では、ネット・ゼロ社会に向けた主要な課題や論点を概観した。