落ち葉を集める 3月13日

簡易トイレとして使っているワンタッチ折りたたみ式テントを無名沼イ号の近くに移動することにしました。トイレ利用者がころんだりしないように候補地周辺の草刈りをし、落ち葉を集めてガーデンスタンドバッグに入れました。
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アズマネザサの棹を刈り取る 3月13日

ブルーベリー園の西側の林に刈り残しているアズマネザサの棹を刈り払いました。奥に積んである刈った笹を運び出しやすくするためです。
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岩殿F地区の草刈り 3月12日

岩殿F地区の二つの地番(岩殿1382、岩殿1383)の境界の法面の草刈りをした後、ボッシュ林側の岩殿1382の最下段の岩殿G地区と接する部分に生えているネムノキの北側(市民の森側)の草刈りを始めました。
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堆肥づくり 3月11日

ブルーベリーの肥料として購入した牛糞堆肥の残りと、籾ガラ、ヌカ、チップを1m位積み上げて堆肥を作る作業をしました。水をかけていませんが、発酵するとどのくらい温度が上昇するか確かめてみます。
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ブルーベリー園の下の畑に作業日の昼食の食材にするジャガ芋を植えました。
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チップをマルチ 3月11日

この間の作業でできたチップをブルーベリーの株元にマルチし、通路にもまきました。マルチは水分の蒸散を防ぎ、地温を一定に保つことによって、根の伸長をよくする効果があるそうです。
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環境学習会・おもいやり経済システム~電力会社のサードウェーブ~ 3月11日

環境基本計画市民推進委員会主催「環境学習会2018」が市役所総合会館3階会議室でありました。「思いやり経済システム~電力会社のサードウェーブ~」をテーマに、講師はHappyEnergy株式会社最高執行責任者(COO)・西本良行さんでした。講演後の質疑では、「地域新電力」についての議論もありました。
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※所沢市:地域新電力設立へ『毎日新聞』2017年11月14日
所沢市は13日、再生可能エネルギーによる県内初の地域新電力会社「所沢新電力(仮称)」をJFEエンジニアリング、飯能信用金庫、所沢商工会議所と共同で来年5月に設立すると発表した。自治体が出資する地域新電力は各地で設立されているが、県内では初。同10月には市内の公共施設への電力供給を始める予定だ。【清藤天】
所沢市は13日、再生可能エネルギーによる県内初の地域新電力会社「所沢新電力(仮称)」をJFEエンジニアリング、飯能信用金庫、所沢商工会議所と共同で来年5月に設立すると発表した。自治体が出資する地域新電力は各地で設立されているが、県内では初。同10月には市内の公共施設への電力供給を始める予定だ。【清藤天】
所沢市は13日、再生可能エネルギーによる県内初の地域新電力会社「所沢新電力(仮称)」をJFEエンジニアリング、飯能信用金庫、所沢商工会議所と共同で来年5月に設立すると発表した。自治体が出資する地域新電力は各地で設立されているが、県内では初。同10月には市内の公共施設への電力供給を始める予定だ。【清藤天】
※埼玉県秩父市、4月に地域新電力会社を設立『日本経済新聞』2018年2月8日

 埼玉県秩父市は地域を限って電力を供給する「地域新電力会社」を4月に設立する。市内の発電事業者から電力を買い取り、公共施設に電力を供給する事業を2019年4月までに開始する。太陽光など再生可能エネルギーの普及を促すと共に、事業収益を地域活性化に役立てる狙いもある。 

 新会社の仮称は「秩父市新電力」で、資本金は約2000万円。市が50%以上出資し、地域新電力事業を支援しているみやまパワーHD(福岡県みやま市)や地元金融機関なども資本参加する予定だ。 

 みやまパワーHDはみやま市と共同で地域新電力会社を立ち上げた実績があり、秩父市の新会社でも運営ノウハウなどを提供する。市は1月末、同社と新会社の設立準備に向けて協定を結んだ。 

 新会社は太陽光などを使って発電している市内の事業者と契約し、日本卸電力取引所を通じて電力を調達。市内にある100を超す公共施設に電力を供給する。現在、公共施設の電力需要を調査している。 

 公共施設向けの事業が軌道に乗れば、企業や家庭向けにもサービスを広げる方針。将来は市内だけでなく、秩父地域1市4町から成る「ちちぶ定住自立圏」での事業展開も検討する。 

 市内にはごみ処理の際のエネルギーを利用した発電施設のほか、水力や太陽光による発電施設もある。現在、これらの施設でつくられた電力の大半は市外の電力会社や企業に売電されているが、市は地域新電力事業によって、エネルギーの「地産地消」を目指す。「市外に支払っていた電気使用料金を地域内で循環させ、地域経済の活性化につなげる」(環境立市推進課)狙いだ。 

 地域新電力の多くは電力需要の予測をコンサルティング会社などに外注している例が多いが、新会社はみやまパワーHDから予測システムを導入し、自前で需給を管理できるようにする。 

 電力事業で得た収益は地域の課題解決に活用する。高齢者の買い物代行サービスなど、社会問題を解決する事業を展開する方針だ。 

 電力の小売り全面自由化を受け、各地で自治体が出資する地域新電力会社の設立が相次いでいる。埼玉県内では所沢市が会社を設立する計画を示している。

※みやま市出資の新電力に黄信号『産経ニュース』2017年12月8日

 福岡県みやま市と民間企業が出資して平成27年に設立した電力小売り企業「みやまスマートエネルギー」(みやまSE、磯部達社長)が、債務超過の状態に陥っていることが7日、分かった。さらに労働基準監督署から、9件もの是正勧告を受けていた。「エネルギーの地産地消」をうたい、自治体新電力の草分けとして注目される同社の行き先に、早くも黄信号が灯っている。 (高瀬真由子)

                   ◇

 同日の市議会一般質問で、末吉達二郎市議が問題を指摘した。

 市議会に提出された資料などによると、同社の最終赤字は27年度が1700万円、28年度は1800万円。2年連続の赤字で、累積赤字は3500万円となり、資本金2千万円を上回る状態に陥った。

 大口顧客の獲得が計画通りに進まなかったことなどから、売上高が伸びなかったという。これまでの市側の議会答弁などによると、28年度の売上高目標は26億円だったが、実績は7億円だった。

 末吉氏は「会社を解散した場合、(市による)1100万円の出資が消える。三セクであり、負債の一部を市が負担することも考えられる。市長には重大な責任がある」と追及した。

 西原親市長は答弁で「この会社は年齢がたてばたつほど、どんどん黒字になる。心配しなくて結構です。債務超過は許容範囲だ」と強調した。

 市側は、29年度は最終黒字を見込み、30年度中にも、累積赤字はほぼ解消できると説明する。

 また市議会では、同社が10月、大牟田労働基準監督署から、労働環境改善に関して9件の是正勧告、3件の指導を受けたことが明らかになった。労働基準法に基づく労使協定を結ばないまま、時間外労働をさせていたという。同社には現在57人の従業員がいる。

 こうした問題に関し、市長の議会での答弁は、感情的になった。

 問題を指摘する末吉氏に対し、西原氏は「全国に(電力の)地産地消を広げようと、(磯部)社長が全国を飛び回っている。それに対し、不満分子が10人くらいおる。あなたは10人の意見を聞いて一生懸命になっている」と述べた。

 末吉氏は「労働管理の正常化など、建設的なことを協議していたはずだ」と批判した。

 市議会側はこれらの問題ついて、今後も追及する構えをみせる。

 ◆民業圧迫

 みやまSEは資本金2千万円のうち、市が55%、民間企業の「みやまパワーHD(旧・九州スマートコミュニティ)」が40%、筑邦銀行が5%出資する。

 28年に始まった電力小売り全面自由化で、家庭向け電力販売に参入した。これまでに3800件の契約者を獲得。電力は市内の太陽光発電施設や、卸売市場などから調達。一般社団法人「低炭素投資促進機構」からの交付金もあって、九州電力より割安で販売する。

 みやまSEは、自治体が行う「新電力」として、メディアにも多く登場した。福岡県八女市や鹿児島県肝付町に誕生した電力会社にも、電力を供給する。

 ただ、電力全面自由化から1年8カ月。不採算を理由に、電力事業から撤退する業者も現れた。

 電力事業は薄利多売であり、契約者を多く獲得する必要がある。顧客獲得には大手電力会社をはじめ他社との競争が待ち構える。みやまSEの先行きは険しい。さらに、市場原理から離れた中で事業を展開する同社に対し、「民業圧迫」との批判もある。

村谷 敬=村谷法務行政書士事務所・所長「地域新電力が挫折する理由~地産地消や地域貢献の徹底がカギ」(『日経エネルギーNext』2018年1月19日

失敗しない地域新電力の作り方(その4)シュタットヴェルケを知ろう
     (『パワーシェアリング電力コラム連載・地域新電力第19回、2017年12月13日)
 いきなり、ちょっと脱線します。
私は、数年前からドイツのシュタットヴェルケを紹介していますが、最近になってやっと日本でもこの言葉が市民権を得てきたように思います。ところが、その中身についてはまだまだあまり知られていません。一番困るのは、ドイツのシュタットヴェルケと最近設立が聞かれるようになった日本の自治体新電力とを混同してしまうことです。
【中略】
 一方で、日本の自治体新電力は、たとえ自治体が50%以上の資本を有していても、基本的にはお客さんゼロ(仮に自治体の全施設を供給先に出来ても地域全体では一部)からスタートしますし、発電施設などのインフラはほとんど持っていないのが当たり前で、配電網はありません。これらの差は驚くほど大きく、まずはこの2つは全く別物と考えるべきなのです。
 ということで、自治体主導で新電力を立ち上げる時は、十分に気を付けなければならないことがあります。簡単に言えば、慌てないことです。
 どういうことかと言うと、すぐにシュタットヴェルケになろうとしないことです。前述した通り、ドイツのシュタットヴェルケはインフラや顧客などのベースがしっかりしています。だからこそ、電力などのエネルギー事業の余剰金を赤字の交通などの事業に回せるのです。最初はよちよち歩きの自治体新電力に多くを求めると、あっという間に事業採算性を失ってしまいます。ですから、まずは電力供給事業にしっかり取り組んで新電力の基盤を作ることです。その後で、ゆっくり市民サービスなどに取り組めばいいのです。
【中略】
 これを書いているのは12月10日(2017年)の日曜日です。日曜日に仕事をするのは、私も良くないと思いつつ、まあ、その話は置いておきましょう。さて、おととい、ある新聞が、日本で最も有名な自治体新電力「みやまスマートエネルギー」の経営危機について書きました。その新聞は、再生エネなど新しいエネルギー地産地消の動きに後ろ向きのメディアですが、記事の根拠はみやま市議会でのやり取りなので、内容はほぼ間違いないでしょう。
結論から言うと、みやまスマートエネルギーが二年連続で赤字となり、資本金を超える借金で債務超過の状態だという事です。この業界(新電力業界??ってあるのでしょうか)では知らない人がいない自治体新電力なので、あっという間に話が広がっています。良くあるパターンで、自治体新電力やまとめて新電力自体は危ないというような流れにならないか心配もあります。
 それを回避するためには、なぜそんな状態になったかということを知る必要があります。記事によると債務超過の主たる原因は、予想した売り上げに到達しなかったこととなっています。私から見ると、あまりに大きい固定費のせいではないかと思われます。昨年度の売り上げがわずか数億円の会社に60名近い社員がいるというのは疑問です。小売電気事業は薄利多売のビジネスです。また、需給管理を自前でやることにこだわるのも固定費を増やす原因に見えます。
 当事者ではないので想像の域を出ませんが、このコラムで書いたように、リスクを最小限にするということの重要性を再度認識したニュースでした。
地域から流出するエネルギー費はいったいいくらなのか
                            (同上連載第10回、2017年7月26日)
  ◎環境省の地域経済循環分析自動作成ツール環境省HP「地域経済循環分析」
                ツールのダウンロード、マニュアル、サンプル(岩手県久慈市)

伐木や笹のチップ化 3月10日

午前中、発電機を借りてきました。18日、シイタケ駒打ち体験の電動ドリルに使います。
午後は、ブルーベリー園の西側の林で伐った笹や雑木をチッパーで粉砕しました。
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市民の森保全クラブの1年間の活動 3月9日

3月第2金曜日の市民の森保全クラブ定例活動日です。雨で現場作業ができないので、高坂丘陵市民活動センターに集まりました。参加者は芦田さん、金子さん、澤田さん、細川さん、鷲巣さん、渡部さん、Hikizineの7名です。18日に実施する「春の里山でシイタケの駒打ち体験」の段取りを相談しました。雨天で中止になった場合は、25日の定例活動日に駒打ちを実施することになりました。
今日は市民プロジェクトの実績報告書提出の締切日でした。このブログの記事を元にして2017年4月から1年間の保全クラブの活動をまとめてみました。

市民の森保全クラブの2017年度の活動
4月2日:3月26日が雨天のため延期したシイタケの駒打ち体験イベント実施(参加者21人、スタッフ8名)。
4月3日:市民の森の不法投棄ゴミを資源回収センターに運ぶ。
4月14日:定例活動日(作業道下の笹刈り)8名参加。
4月22日:作業道のぬかるむ場所にガレキを入れる。
4月23日:定例活動日(作業道下の裾刈り)6名参加。
5月11日:追加作業日(ウッドチッパーで伐採木残材をチップ化①)5名+環境保全課2名。
5月12日:定例活動日(作業道下の藪刈り)8名参加。
5月14日:作業道下に捨てられていたマットを回収。
      堆肥箱に入れたチップは16日には44℃に上昇。
5月19日:回収した投棄ゴミを撤去(都市計画課)。
5月26日:定例活動日(高坂丘陵市民活動センターで話合い)6名。
5月30日:チップを落葉床に入れる。
5月31日:作業道の路床改修(都市計画課)
6月2日:短時間の雨で作業道路面が削られる
6月9日:定例活動日(枯損木伐採、チッパー作業②)8名+環境保全課1名。
6月14日:笹チップを移動(→岩殿C地区で堆肥化)。
6月18日:環境基本計画市民推進委員会総会(澤田代表出席)。
6月25日:定例活動日(テーブル・ベンチの天板・座板を移動)9名。
7月14日:定例活動日(林床の下刈り)5名。
7月23日:定例活動日(林床の下刈り)6名。
8月11日:定例活動日(林床の下刈り、C地区の草刈り)9名。
8月18日:暑気払い(やるき茶屋高坂店)10名。
8月27日:定例活動日(林床の下刈り)9名。
     のぼり旗が納入される。
9月1日:追加作業日(シイタケ原木の伐採(市民の森・石坂の森合同イベント用))6名+都市計画課1名。
9月8日:定例活動日(南向き斜面の草刈り終了)7名。
9月24日:定例活動日(シイタケのホダ木準備)7名。
9月25・26日:傷みの進んだ堆肥箱の落ち葉を移動。
10月2日:壊れた堆肥箱を解体。
10月6日:環境みらいフェア出展準備(高坂丘陵市民活動センター工芸棟)8名。
10月7日:環境みらいフェア出展(松ボックリのクラフト作りなど)7名。
10月12日:追加作業日(ホダ木作り(市民の森・石坂の森合同イベント))7名。
10月14日:「市民の森・石坂の森」自然学習ウォーキング秋の森からの贈り物」イベント中止。
10月21日:環境ボランティア活動を楽しく「安全に」にすすめるルールづくりシンポ(多摩市立グリーンライブセンター)1名。
10月22日:定例活動日(雨天のため、ガストで話合い)6名。
10月30日:追加作業日(合同イベント準備の後片付け(20㎝のホダ木に駒打ち試行))6名。
10月31日:追加作業日(落ち葉掃き&焼き芋イベント会場整備(岩殿C地区))6名。
11月7日:追加作業日(チェンソーで伐採木を半割して厚板を採る)3名。
11月10日:定例活動日(チェンソーによる伐採作業開始)5名。
11月13日:堆肥箱にチップを入れる。
11月14日:落ち葉掃き&焼き芋イベントのチラシができる。
11月26日:定例活動日(伐採したコナラの片づけ)5名。
11月29日:堆肥箱用のコンパネを購入しC地区へ運ぶ。
12月4日:追加作業日(落ち葉掃き&焼き芋イベント準備)5名。
12月5日:追加作業日(ベンチ・テーブルの座板・天板に防腐材を塗る)5名。
12月6日:落ち葉堆肥箱の単管パイプ準備、豚汁試食。4名。
12月8日:定例活動日(チッパー作業③、チップを堆肥箱に積む)8名+環境保全課2名。
12月11日:追加作業日(落ち葉堆肥箱(1間×1間)新設・修理)5名。
12月13日:追加作業日(落ち葉掃き&焼き芋イベント準備)7名。
12月18日:イベントに使う調理用具の点検・調達。
12月22日:追加作業日(イベント準備)6名。
12月23日:「市民の森で落ち葉を掃いて焼き芋を食べよう」イベント開催。参加者51名(大人24名、小学生16名、幼児11名)、スタッフ8名参加。
12月24日:定例活動日(イベント片づけ、コナラ伐採など)5名。
1月12日:定例活動日(落葉堆肥箱増設・イベント準備)8名。
1月14日:「市民の森で落ち葉を掃いて焼き芋を食べよう」イベント開催。参加者89名(大人37名、小学生26名、幼児26名)、スタッフ8名参加。
1月28日:定例活動日(道路凍結のため、高坂丘陵市民活動センターで森林総研「都市近郊林管理の考え方」をテキストに学習会)10名。
1月28日:新年会(魚民東松山東口駅前店)11名。
2月9日:定例活動日(作業道下のコナラ伐木整理)8名。
2月18日:東松山市環境基本計画市民推進委員会環境学習会2018参加。「市民参加による里山林の保全・管理を考える」(森林総研・島田和則さん)。
2月25日:定例活動日(作業道際のコナラ伐採)8名。
3月1日:シイタケ駒打ち体験受付終了(大人42名、子ども47名)。
3月9日:定例活動日(雨天のため高坂丘陵市民活動センター集合、18日のイベントの段取り)7名。
3月18日:「春の里山でシイタケのコマ打ち体験」イベント実施(予定)。
3月24日:岩殿満喫クラブとイベント「春の里山を楽しもう! 田んぼで遊んで、いきもの観察」を共催。
3月25日:定例活動日。

3月では大雨 3月9日

鳩山のアメダスによれば、この2日間の降水量は66㎜に達しています。岩殿入山谷津のあちこちに水がたまっていました。

入山沼下の岩殿I地区
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無名沼ロ号
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無名沼イ号
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一丁99円(外税)の豆腐 3月8日

ヤオヨシ小川店で買った豆腐です。

北海道産大豆使用
氷温熟成®豆腐

もめん

大豆を氷温で熟成し
引き出された旨味を
しっかりと封じ込めました

一丁99円(外税)の豆腐 →28.3円(100グラムあたり)
名称:もめん豆腐
原材料名:大豆(北海道産)(遺伝子組換えでない)
     凝固剤(塩化マグネシウム(にがり))
     消泡剤(グリセリン脂肪酸エステル)
内容量:350グラム
賞味期限:18.03.15
 賞味期限は未開封の期限です。
保存方法:要冷蔵(10℃以下)
販売者:株式会社シジシージャパン
 〒169-8531 東京都新宿区大久保2-1-1
製造者:相模屋食品株式会社 第1工場
 群馬県前橋市鳥取町123
CGCお客様相談室 ℡03-3207-07…(直通)
ホームページ:http://www.cgcjapan.co.jp
プラ:容器 PP
         フィルム PP、PA

栄養成分表示 (100グラム当たり)
 熱量 69kcal
たん白質 6.4g
脂質 3.6g
炭水化物 3.3g
 (糖質2.1g、植物繊維1.2g)
食塩相当量 0.03g

※CGC(Co-operative Grocer Chain)とは共同で食料品を扱うチェーンの略称。
  CGCグループは総年商 4兆5,764億円 総企業数217社 総店舗数4,081店
  埼玉県では、(株)マミーマート、(株)タジマ、(株)丸武、(株)マルチョウストアー
                          (株)中村ストアー、(株)ヤオヨシ、(株)マルヤが加盟している.  

 CGCとは(CGCグループ案内より)
 1973年、原油価格が高騰し、トイレットペーパーや洗剤など石油関連商品が店頭からなくなり、わずかな商品を求めてお客様が殺到するパニックが起きました。その時、「お客様に良い商品をより安く、安定的に提供できるパワーを持つためには、全国規模でまとまることが必要」と考えた各地の中堅・中小スーパーマーケットが東京・新宿にある株式会社三徳の呼びかけに応じて結集したのが、CGCグループです。その本部機能を担っているのが、シジシージャパンです。

 1社ではできないこと、みんなで一緒になって取り組んだ方がより地域のお客様に貢献ができること、例えば、商品の開発や調達、物流、情報システム、販売促進、教育などにCGCグループは取り組んでおり、私たちはそれを協業と呼んでいます。この活動に賛同し加盟したスーパーマーケットが今では、全国各地に約220社4,000店と、日本最大規模といわれる協業組織に成長することができました。

 皆様との接点は、なんといっても商品にあります。CGCの各種ブランドがついた商品、CGCが国内外で開発した野菜や果物、お魚やお肉など毎日の生活に欠かせない約1,400品目を超える商品がCGCグループに加盟しているお店の売場に並んでいます。CGC加盟店は、お店入口のステッカー、店内に流れるBGM、ポスターなどでもご確認いただけます。
基本理念
地域企業が共同して、流通の革新を図り、生活者の安心と健康と心豊かな暮らしに貢献する。
①コーペラティブ・チェーン(Co-operative Chain)とは、同じ理念・目的を持つ独立した意欲的な小売業者が協業した同志結合体の組織を指します。
②このチェーンに加盟する企業は、相互扶助の精神にのっとり、共存共栄を図るとともに、各々の有する経営資源を持ち寄り、商品、物流、システム、情報等を共有することで、個々の企業の利益=チェーン全体の利益の創出を図っていかなければなりません。
③CGCグループが志向するコーペラティブ・チェーンは、加盟企業の独自性を前提とし、各社の協業活動への積極的な参画により、その総意をもって決定した共通の戦略課題に挑戦することで、個の利益と全体の繁栄を調和・発展させていくものであります。

創業の理念【略】

協業活動の基本姿勢
①中堅・中小のスーパーマーケットが力を合わせて大手と互角に立ち向かう
②異体同心(一人ひとりの力は小さくても、皆が同じ気持ちで事にあたれば、大きな力を発揮できるという意味)
③よく集まり、よく話し合う
お知らせ
岩殿漫喫クラブと市民の森保全クラブのこれからのイベント情報は、岩殿満喫クラブ・市民の森保全クラブ催事・イベント情報でお知らせ中です。
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